さて、こちらも試験公示で慌てて4回目を書きましたが、3カ月経過してました。

イメージ的には1年で27年度試験まではネタがつなげるな、などと考えておりましたが来月もう試験です。

一人で何でも回すのはそれなりに忙しいですね、それにプラスして別の仕事もありますし。

そんなわけで5回目です。

まったく興味ない方に話すと驚かれるのですが、剣道は月間の専門誌が「剣道時代」と「剣道日本」と2種類あります。

野球やサッカーといった超メジャー種目であれば珍しくもないのですが、その他スポーツでも専門誌は一通りあるのではないでしょうか。

さて、そんなマニアック寄りな話から入りましたが、実は社労士受験を専門とした月刊誌がやはり2つあります。

「月間社労士受験」と「社労士V」。

全国社会保険労務士連合会が編集している「月間社労士」とは別物で、受験用の月刊誌です。

それ以外にも月間ではないですが、TAC様の「社労士合格サポートナビ（旧　無敵の社労士）」というものもあります。

この存在を私は初年度は知らなかったので、2回目受験に挑むにあたりまずは情報収集、という段階で発見し、以後2冊とも購入しました。

合う合わないはあるので好みでいいとは思いますし安くもないのですが、個人的には2冊購入の価値はあると思います。

独学合格を目指す上で大きいのは、動画講義がある点です。

やはり、聴覚からの情報も重要ですし、何かしながら流すことも可能です。

私はジム中1時間程度は必ず流していました。

当然、各科目ごとのテキスト説明もあるのですが、これもかなり見やすくわかりやすい内容になっていた印象です。

労基法から毎年スタートするとして、基本的に雑誌の記事は後追いになると思われます。

すると、基本的なテキストで先行している部分の復習という形となり、定着を一層図れるとともに、抜け落ちていた箇所のフォローにもなります。

それと、問題演習もあるので、所有問題集で順番を覚えるほどやりこんでしまった場合には目新しい力試しができることでしょう。

そんなわけで、雑誌はフォローとしてオススメです。

別冊で模試版なども出たりするのでそれも押さえておくといいでしょう。

と、いうわけで次回は模試のお話でも。

シメたところで何ですが、社労士会の出している「月間社労士」は一般購入は可能です。

こちらは受験に直結するものではないのですが、私の先輩は労一対策やトレンドを見るため、という形で受験生時代から購入していたそうです。

ただ、それが一般的に効果を生むかは難しいところですね。

気づけば7月も一週ほど過ぎています。

お盆（都内は7月盆なのです）の準備やら葬儀やら年度更新やら定時改定やらで色々やっていると一瞬です。

そんなわけでいまだにリメイク版ドラクエ7は積みゲーだったりします。

先月、年度更新やらは初、などと書いておりましたが、すべて無事に終わりました。

要望もあったので算定基礎届の提出は電子申請もやってみました、多分問題ないかとは思います。

前もそうだったのですが、自分の法人で実験してからやれるのはいいですね、客先ではミスるわけにはいきませんので。

とはいっても、小規模法人がメインなので、これなら手書きしたほうが手っ取り早いというのもありますが、受ける側としては電子のほうがいいのでしょうね。

もっと早く完了すると思っていましたが、こういうものなのか私がミスっているか、7月1日の夜に送信したものが8日にまだ審査中だったりします。

あまり精神衛生上良くもないのですが、これも翌年以降繁忙期のせいなのかミスのせいなのかわかりやすくなるでしょう。

手取りのバランスなどのご相談もよく受けておりますので、お気軽にどうぞ。

さて、算定基礎届を出しながら別件で資料を作ったり交渉を進めていたりします。

宗教法人の顧客が多いという話ではありますが、やはり社保加入については大半の方にとってメリットが大きいですね。

大前提として宗教法人の社保未加入に関しては違法状態ではあるのですが、試算してみると概ね納得のいく数値が出てきます。

もちろん、住職して寺務に専念している方もそうなのですが、別の収入がある方などは特にです。

たとえば、講演などで法人からの給与所得以外にも収入がある場合にはそれが国保の保険料の計算の基礎となっています。

それが法人、つまり、お寺のほうで社保加入していると給与のみが保険料の対象となったり、被扶養の概念があったりと、かなり負担が軽減される傾向にあります。

さらに、半額の法人負担も大きいですね、国保は全額自腹ですから。

厚生年金の加入については国民年金のみよりは負担が大きくなるケースが多いですが、将来的なリターンは当然増えます。

夫婦で4万円弱国民年金を納めているとすれば、給与20万円くらいのラインであれば逆に得することになります、保険料同じで厚生年金分リターンが丸々増えるわけですから。

半額法人負担で個人負担のみで考えれば給与40万円くらいまでであれば同様です、個人負担変わらずリターンのみが増えるという話になります。

間違った先入観を持っている方もいるようですが、一度お問合せいただければ大抵満足いただける内容をご説明できると思いますので、調査や勧奨が入る前に一度ご相談ください。